副反応の実態「このまま死んでしまうのか・・・」

私は、新型コロナワクチン接種は２回だけです。

副反応のほうが怖いので、3回目接種はしないことに決めました。

新型コロナワクチンの副反応について - 厚生労働省
山中伸弥による新型コロナウイルス情報発信
「副反応が出たとしてもかからない方がいい」お盆休みに伸び悩む12～29歳対象にワクチン集団接種ー静岡・浜松市
ワクチン副反応死に　やっと補償第一号
ワクチン長引く副反応の実態「このまま死んでしまうのか・・・」体調不良に加え経済負担も(2022年6月9日)
新型コロナワクチン接種後の副反応への対応方法
ワクチン接種、急な“副反応”に「たらい回し」も

ANNnewsCH
チャンネル登録者数 280万人

去年6月、新型コロナワクチンの大規模接種会場での接種対象が64歳以下になり、職場や大学での接種も始まるなど、日本のワクチン接種が加速し始めました。

あれから1年。「ワクチンによる副反応が長引いている」。全国で、そんな声が上がっています。

名古屋市には、1000件以上の相談が寄せられています。相談の中身は、長引く頭痛、倦怠感、めまいなど多岐にわたります。
愛知県看護協会・高木仁美専務理事：「こんなにも多くの方たちが副反応で長期にわたって苦しんでいる」

札幌市でもワクチンによる副作用を訴える人がいます。
とよひら公園内科クリニック・藤本晶子院長：「“コロナの後遺症”の患者さんを50名くらい診ているが、その人たちと同じような、あちこちの痛み、慢性疲労症候群のような倦怠感、ワクチンの後、そういう症状が続いていたというところで、ワクチンの副反応が続いていると考えた」

佐藤さん（仮名）41歳。去年5月、ファイザー社のワクチンを接種。すぐにアナフィラキシーを発症しました。1週間後には、頭痛、全身の痛みやしびれ、倦怠感。徐々に左耳が聞こえなくなり、今はほとんど聞こえません。12月からは動悸も始まりました。今も、痛みで胸や頭をおさえます。朝昼晩、薬は欠かせません。
佐藤さん（仮名）：「痛み止めだけ処方では間に合わないので、市販で80錠の箱を買っている。一箱で半月分」

休日は、ほとんど寝て過ごしますが、仕事は続けています。
佐藤さん（仮名）：「見た目としては頭が痛いだけでしょう、疲れているだけでしょう、と。休んでいたら『怠け者だよね』という感じになる」

医療機関が、副反応の疑いがある症状について、国に報告したものを見ると、佐藤さんのように、長期間、症状が続くものがありました。
『ワクチン接種の4カ月11日後、高次脳機能障害の後遺症を引き起こした』
『発症日は2021年5月で、10月20日から、杖歩行、屋外は車椅子を使用した。患者は2回目接種前、全く健康的な若い女性であった』

その数は、どれくらいあるのでしょうか。厚生労働省によりますと、どの程度の期間をもって“長期間”とするかなどの定義がないため、集計はありません。ファイザー社のワクチン接種後に副反応の疑いがあると報告された数は約3万件。接種回数の約0．01％です。その中でも「長期化する副反応」は、ごく少数になります。

ワクチンとの因果関係を確定できないことも多いなか、厚生労働省では、因果関係の有無に関わらず、医療機関を受診できるようにするよう、都道府県に通知を出しました。

3人家族の佐藤さん。いま頭を悩ませているのは、経済的負担です。
佐藤さん（仮名）：「症状が強いときは、このまま死んでしまうのかなと。家族に迷惑をかけることもありえるのではないか」

佐藤さんは、新たに保険に加入。保険料や医療費が、家計を締めつけます。国には、体調不良がワクチン接種によるものだと認められると、医療費などが支給される救済制度があります。佐藤さんは、その申請のため、法務事務所へ相談に行きました。
佐藤さん（仮名）：「残存障害があるので、障害（年金）も申請してみればと（役所で言われた）」

厚生労働省では、申請が制度の対象となるか、因果関係などを審議します。委員を務める釜萢敏氏は、こう話します。
新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査部会・釜萢敏委員：「予防接種後に体調不良が長く続くという可能性については、常に頭に入れておかなくてはいけないので、“明らかにワクチン接種とは関係がない”と判断できる事例以外は、できるだけ救済の方向にもっていく」

そのうえで、釜萢氏は、リスクよりも利益の方が大きいワクチンであると話します。
新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査部会・釜萢敏委員：「ワクチン接種を考え直さなければいけない状況、データはまだ出ていない。特に高齢者、基礎疾患をお持ちの方、それ以外の年齢の若い方も追加接種を受けるメリットは非常に大きいと考える」
[テレ朝ｎｅｗｓ] https://news.tv-asahi.co.jp

新型コロナワクチン接種後の副反応への対応方法

youtu.be

厚生労働省
チャンネル登録者数 11.9万人
新型コロナワクチン（メッセンジャー RNAワクチン）の接種を受けられる方向けに、接種後に起こりやすい症状の経過や頻度、対応方法をご紹介する動画です。

接種を受けた国内数万人の方にご協力いただいた、接種後の発熱や頭痛、倦怠感など、様々な症状の経過や頻度に関する調査結果を分かりやすくご紹介しています。
なお、調査結果に関する詳細は、下記サイトに掲載しています。

新型コロナワクチンの接種後の健康状況調査
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunit...

また、新型コロナワクチンに関する、よくあるご質問につきましては、下記サイトでもご紹介しています。

新型コロナワクチンQ＆A特設サイト
https://www.cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/

ワクチン接種、急な“副反応”に「たらい回し」も

youtu.be

TBS NEWS DIG Powered by JNN
チャンネル登録者数 119万人
ワクチン接種が進む中、帰宅後の発熱など急な副反応があった場合、どこに相談すればよいの？治療費救済制度は？中には「たらい回しにあった」との訴えも。

　「全く想像していなかった」（マーケティングアナリスト原田曜平さん）

　マーケティングアナリストの原田曜平さんの父親は、ワクチン接種後に体調が悪化、高熱が出続けました。

　「８０代の父がワクチンを打てると喜んで接種に行った。家に戻って少ししたら４０度近い高熱」（原田さんのツイッター）

　８３歳の父親をすぐに病院に連れて行こうとした原田さん。しかし、「たらい回し」にあったといいます。

　「『発熱はよくあるんでご安心ください』と、そこで日にちが経ってしまった。数日経ってまだ熱がひかず、父親の体が腫れ上がり動けなくなって」（マーケティングアナリスト原田曜平さん）

　父親は接種した日の夜には発熱。２日後に東京都の副反応相談センターに問い合わせたところ、「よくあること」と言われたといいます。

　しかし、父親の熱は下がらず、３日後に「近くの病院」に問い合わせると、「かかりつけ医」「ワクチン接種をしている病院」などとたらい回しになりました。電話がつながらない状況もあって、「副反応相談センター」に再び問い合わせると、またもや「よくあること」と回答されたといいます。

　「結局、３日くらいかかって一周まわってしまった」（マーケティングアナリスト原田曜平さん）

　結局、救急車を呼び、緊急入院する事態となりました。

　もっと早く病院に行くことができたはず・・・。そして、こうした事態は避けられなかったのか？副反応が出た場合の対応について、厚生労働省は、まずは接種を受けた医療機関などを受診するように全国に通知していますが・・・

　「どこが責任をとるか、どこが指示を出すか、最悪の事態が想定されているのか。一切ないですよね。少なくとも私の父親に関しては」（マーケティングアナリスト原田曜平さん）

　原田さんは父親の身に起きた出来事をＹｏｕＴｕｂｅなどで発信しています。

　「まず根源的な問題はメディアと政治だと思う。こういうこともあり得ますよともっと発信すべきだと思います」（マーケティングアナリスト原田曜平さん）

　医師は「ワクチンが原因の可能性が高い」と診断。原田さんは「ワクチンを打つも打たないも個人の選択で、こうした副反応が起こりうるということも踏まえ接種の判断材料にしてほしい」と訴えます。

　「（ワクチン接種が）国民行事になっている中で、何が一番大事かというと、正しい情報を伝えること以外にない。全部情報がわかった上で選択するのが、僕はフェアだと思う」（マーケティングアナリスト原田曜平さん）

　別の「たらい回し」にあったと訴えるのは、新宿区在住の５０代女性です。

　「東京都に電話して、新宿区に電話して。ザ・たらい回し」（新宿区に暮らす女性）

　今月１日、介護施設に勤める２０代の娘が２回目のワクチンを左腕に接種したところ、体に異変が起きたといいます。

　「左側の手足、左半身がだんだん痺れてきて」（新宿区に暮らす女性）

　すぐにかかりつけ医を受診。血液検査や薬代などで１万円近くかかったといいます。３週間近くたってもまだ痺れが残っている状況に女性は・・・

　「（治療や薬の）費用がこれからどれだけかかるのか、わからなくなってきたので、健康被害の救済制度が使えないかと思って電話をした」（新宿区に暮らす女性）

　副反応で健康被害が出た場合に、医療費などを補償してもらえる「救済制度」。まずは東京都の相談センターに電話しましたが、「たらい回し」はここから始まったのです。

　「救済制度はあるけど、東京都で（申請を）直接受けることができないので、お住まいの地域の区役所に問い合わせてくださいと」（新宿区に暮らす女性）

　女性は、住まいのある新宿区に電話。すると今度は・・・

　「『新型コロナの救済制度を担当している部署はない』と。『こちらでは分からないのでお答えできないです』と。『じゃあ厚労省に聞いた方がいいか』と私から言って」（新宿区に暮らす女性）

　そして厚労省に電話をすると、申請窓口は住まいのある新宿区なのでそちらに連絡するよう言われたといいます。東京都から始まり新宿区、厚労省。そして、再び新宿区に問い合わせることになったのです。新宿区でも何回か部署を回され、最後にたどり着いたところで救済制度について教えてもらえたといいますが・・・

　「（問い合わせに）丸々２日間かかった。役所では細かく連携がとれていないところが多いのではないか」（新宿区に暮らす女性）

　結局、救済制度を利用しても、給付までに１年近くかかることもあると言われたといいます。

　「そうなってくると『申請しなくていいや』と、私も含めてだけど、諦めちゃう人も出てくる。副反応が出て具合が悪くなっても、何も補償してもらえないんだと。だったら打ちたくない。そこの流れに戻ってしまう、悪循環」（新宿区に暮らす女性）
（22日00:30）